安全に楽しむために

アロマテラピーは基本的なルールを守っていただければ、ご自身のビューティケアやストレスケアなど、生活に幅広く役立てることができます。こちらでは、安全にアロマテラピーを楽しんでいただくための注意点をご紹介します。

精油のお取り扱い上の注意

1. 原液を直接肌に塗ったり、飲んだりしないようにしましょう。
2. 目に入らないように注意しましょう。
3. 精油は引火する可能性があるので、台所などの火気まわりでの使用には十分注意しましょう。
4. 高温多湿を嫌うため、キャップをしっかりしめて、冷暗所に保管しましょう。
5. お子様やペットの手の届かない場所に保管しましょう。
6. 精油に似た外見の合成オイルと混同しないように注意しましょう。

   アロマテラピーで使用する精油とは、植物から抽出されたものであり、合成のアロマオイルとは異なるものです。合成のアロマオイルやポプリオイルは、アロマテラピーで利用する精油としては用いることができません。

精油のご使用上の注意

1. アロマテラピーは正しく行えば、特に危険なものではありません。従って、どなたでも、快適と感じる範囲で楽しむことが可能です。しかし、妊産婦やお年寄り、その他敏感な体質の方は、香りに反応しやすいこともありますので、不快感や異変を感じるときは使用を中止しましょう。使用が不安な場合は、専門知識のある人に相談しましょう。
2. 3歳未満の乳幼児には香りを嗅ぐ使用方法、すなわち室内芳香以外はおすすめしていません。
   3歳以上の子供でも、大人より少ない量・濃度で精油を使用することをおすすめします。
3. 使用中、異常（赤み、はれ、かゆみや刺激など）が現われた場合、使用を中止し、大量の水で洗い流して下さい。
4. トリートメントの際は安全性確認のため、ご使用前にパッチテスト（※）を行い、異常がないことを確かめることをおすすめします。
5. ベルガモットやレモンなどの柑橘系果実の皮を圧搾して採った精油などには、光によって反応し、肌に刺激を与える成分（光毒性の成分）が含まれていることがあります。これら光毒性の可能性のある精油を外出前や外出中に使用するときは十分ご注意下さい。
6. アロマランプやアロマポット等の火気には十分お気をつけ下さい。

希釈濃度に従ったブレンドオイルを、前腕部の内側に適量塗り、24～48時間放置します。その後、皮膚にかゆみや炎症などの異常が起こっていないかを確認します。パッチテストで異常があった場合は、その時点で大量の水で洗い流し、場合によっては石鹸を使用して下さい。

アロマテラピーご使用時における火災への注意

アロマテラピーを楽しむ方が増える一方で、フレグランスキャンドル（香り付ロウソク）やロウソク式アロマポットの取り扱い上の不注意によると思われる火災が増加しています。

キャンドル製品をご使用の際には、下記注意事項をご確認の上、火災などに十分注意して下さい。

また、同製品を取り扱いされている方は、消費者への注意喚起の表記をされるようお願いします。

• キャンドル使用の際は、必ずローソク立てを使用する
• 就寝時など、そばを離れるときは必ず火を消す
• 風のあたる場所で使用しない

アロマポット使用の際は、上記に加え

• アロマポット専用のローソクを使用する
• 空焚きしないように注意する
• 安定した場所で燃えやすいものがそばにないことを確認する

トリートメントオイルの付着した洗濯物への注意

オイルのついた洗濯物を乾燥機にかけた場合、自然発火する事故が増えています。特に、アロマテラピーやエステサロンでの事故が多発しています。
サロンの施術では、精油を植物油で希釈したトリートメントオイルが利用されます。
経済産業省所管の独立行政法人製品評価技術基盤機構による原因の分析では、トリートメントオイルがしみこんだ衣類等は、洗濯をしても油分が完全には落ちず、繊維のすき間に残った油分が乾燥機の熱風で酸化し、高熱を発し、自然発火につながるとのこと。この現象は、食用油（サラダ油）、動物系油（ラード）でも起こるそうです。同機構では、オイルが付着した衣類等は洗濯後でも乾燥機に入れて乾燥させないように呼びかけています。オイルのついた衣類等の取り扱いには十分ご注意下さい。

お取扱いされている皆さまへ （製造元、販売元、輸入元、小売店等）

精油の取扱を行っている皆さまは下記をご確認の上、安全で正しいお取扱いをお願いします。

安全な商品づくりについて

• 燃焼に伴う事故の起きないように、製品構造の改善を行う。  

警告表示について

• 火災を発生させないための警告表示を行う。
• 火傷など、使用に伴い発生する危険に対する警告表示を行う。
• 使用中における芯の状況、使用中・使用後における注意事項など、必要な事項を表示する。
• 商品の販売時において、包装・値札等により警告表示が見えづらくなることのないようにする。
• 消費者が警告表示に基づき、その内容を十分に理解できるように、警告表示の一層の充実を図る。